用語と解説［こ］

用語と解説

[こ]

高圧電気設備工事
船舶の高圧の給配電工事は、500V以下の一般の電気機器装備工事及び配線工事と異なり、人命に対する危険度も極めて高く、かつ、事故発生時の災害も大きくなる可能性があるため、慎重に行なう必要がある。特に重要なのは高圧ケーブルの端末処理である。

航海情報記録装置（VDR；Voyage Data Recorder )
各種センサ（船内情報源）に対応したインターフェイスと信号変換器を含むデータ処理装置及び最終記憶媒体を含むカプセルから成り立っている。

航海情報表示装置 ( Conning Display )　図：航海情報表示装置の外部機器
航海に必要な情報を表示し、乗組員に対し、情報を提供する。自船の航行状況等を表示する航海画面、ドップラソナーのデータを表示する接岸画面、航海機器関連の警報を表示する警報画面等により構成される。

航海用電子海図 ( ENC；Electronic Navigational Chart )
各国政府機関である水路部がECDIS上で使用するために公的に発行しているデータベースで、海図の内容や構造、形式に関してIHOの基準により標準化されたものである。

航海用電子海図システム（ SENC；System ENC ）
ECDISが適切に使用されるためにENCを変換したデータベースをいう。適切な方法で成されたENCの改補や航海者が追加したデータをも変換したデータベースのことである。表示や他の航海機能のために実際ECDISがアクセスするのがこのデータベースである。

航海用模写海図（ RNC；Raster Chart Navigational Chart ）
ECDISのRCDSモードで表示する場合に使用される海図データベースであり、紙海図を模写したもので、IHOの基準により政府機関である水路部が発行し配布するものである。RNCとは、こららの基準で１枚の海図か海図の集まりを意味して使用される言葉である。各国水路部の事情によりENCが整備されるまでの補間型であり、航行海域でENCが可能な場合はECDISを優先使用しなければならない。

航海用レーダー
パルス状のマイクロ波を指向性空中線から発射し、その電波が物標に当たり反射して戻ってくるまでの時間を測定して物標までの距離と物標の方位を測定する装置である。

高性能グループ呼出受信機（EGC）
インマルサット衛星通信システムを利用して陸上から特定の船舶、特定の船会社などの船隊、特定の海域にいる船舶、全船舶ヘメッセージを送る単方向放送機能である。

高周波同軸ケーブル
通信機器の給電線やレーダーのトリガ信号や映像信号の伝達用として使用され、構造上から、普通同軸ケーブル、平行2心形ケーブル及び同軸2心形ケーブルに大別される。

小型漁船 (漁船特殊規則第二条)
総トン数20トン未満の漁船をいう。

小型船舶 (船舶安全法第六条ノ五第1項)
総トン数20トン未満の船舶をいう。

小型船舶 (小型船舶安全規則第二条第1項)
国際航海に従事する旅客船以外の船舶であって、総トン数20トン未満の船舶及び総トン数20トン以上のものであって、スポーツ又はレクリェーションの用のみに供する船体長さ24メートル未満のものをいう。

小型船舶安全規則（昭和49年運輸省令第36号）
漁船以外の小型船舶の施設の設置要件及び性能要件が規定されている。

小型漁船安全規則（昭和49年農林省運輸省令第1号）
総トン数20トン未満の漁船（小型漁船）の施設の設置要件及び性能要件が規定されている。なお、本邦の海岸から12海里以内の海面又は内水面において従業する漁船には適用されない。　

小型兼用船 (船舶安全法施行規則第一条第5項)
小形兼用船とは、漁船以外の小型船舶のうち漁ろうにも従事するものであって、漁ろうと漁ろう以外のことを同時にしないものをいう。

国際海事機関
IMO；International Maritime Organization

国際海事衛星機構
INMARSAT；International Mobile Satellite Organization；インマルサット

国際航海 (船舶安全法施行規則第一条第1項)
一国と他の国との間の航海。この場合において、一国が国際関係について責任を有する地域又は国際連合が施政権者である地域は、別個の国とみなされる。

国際航海旅客船等 (船舶安全法施行規則第六十条の五第1項)
国際航海に従事する旅客船及び国際航海に従事する総トン数300トン以上の非旅客船(もっぱら漁ろうに従事する船舶を除く。)をいう。

国際総トン数 (船舶のトン数の測度に関する法律第四条第1項)
主として国際航海に従事する船舶について、その大きさをを表すための指標として用いられる指標で、国際トン数証書に記載されている。

国際労働機関
ILO；International Labor Organization

極超短波 ( UHF；Ｕltra Ｈigh Ｆrequency ) の伝播
VHFと同様電離層を突き抜けてしまうため、伝播距離はほぼ見通し距離の範囲となる。

固定式双方向無線電話装置
空中線や電池などを一体としたもので、非常の際の現場通信に使用される。